「Google Zero」という言葉を、パブリッシャー業界やAIO関連の記事で目にする機会が増えています。「Googleが外部サイトへの送客をやめる」という、かなり刺激的な響きの言葉です。
この言葉が指しているのは、いったいどんな状態なのか。そして、それは実際に起きているのか。SNSで見かけて気になったものの、賛成派と懐疑派、両方の主張が飛び交っていて、何を信じればいいか分からなくなった方も多いのではないでしょうか。
この記事は、「Google Zero」という言葉の由来を確認したうえで、この見方を支持するデータと、懐疑的な立場のデータの両方を、出典とともに整理します。どちらか一方の主張を鵜呑みにせず、自社の判断材料にしたいという方に向けて書きました。
こんなふうに調べていませんか
- 「Google Zero」という言葉をSNSで見かけたが、具体的に何を指しているのか分からない
- Googleは公式に否定しているらしいが、本当に心配しなくていいのか判断がつかない
- 上司から「うちも影響を受けているのか」と聞かれたが、答える根拠がない
この記事を読み終えたときに手に入るもの
- 「Google Zero」という言葉の由来と、賛否のデータを人に説明できるようになります
- 支持派と懐疑派、それぞれのデータの限界を理解できます
- 自社サイトで確認すべきことが分かります
結論30秒でわかる、この記事の結論
- 「Google Zero」とは、Googleが外部サイトへの送客をやめ、「回答エンジン」に徹する状態を指す言葉です。 The Verge編集長Nilay Patel氏が2024年に提唱しました。
- ゼロクリック検索率の上昇など、この見方を支持するデータは複数あります。一方でGoogleは公式に否定しており、2026年7月時点でも決着していない論争です。
- 独立した学術研究では、AI Overviews表示時に外部への遷移クリックが減少するという結果も出ています。ただし検証範囲には限界があります。
この記事では、ある会社のマーケティング部の3人と、専門家の会話をはさみながら進めます。あなたに近い立場の人の質問から読んでいただいて構いません。
- 若葉さん(Web担当2年目)— 「そもそも、それって何ですか？」を聞く役
- 高梨課長(マーケ課長)— 「うちの実務にどう関わるんですか？」を聞く役
- 大森部長(マーケ部長)— 「それで、うちは何を変えるべきなんだ」を聞く役
- 鈴木さん(AIO/SEOの専門家・本誌監修)— 答える役
01AI検索最適化でよく聞く「Google Zero」は、パブリッシャーにとって何のことですか？
若葉さんあの、そもそもなんですが……「Google Zero」って、何のことを指しているんでしょうか。言葉だけ聞くと、少し怖いイメージがあって……。
鈴木さんはい、そこから確認しましょう。「Google Zero」とは、Googleが検索を自社内で完結させてしまい、外部サイトへの送客がゼロに近づいていく状態を指す言葉なんですよ。
たとえるなら、こういうことです。これまでのGoogleは、質問に答える代わりに「詳しくはこちらの本屋さんへ」と、外の書店(Webサイト)へ客を案内する役割を果たしていました。ところが、Google自身が本の中身まで説明してくれるようになると、客は本屋さんに足を運ばなくなります。「Google Zero」は、この状態が進んでいくことへの懸念を表す言葉です。
この論争は、AI検索最適化(LLMOとも呼ばれます)に取り組む企業にとって、無視できないテーマです。
この章のまとめ
「Google Zero」とは、Googleが外部サイトへの送客をやめ、「回答エンジン」に徹する状態を指す言葉です。実際に起きているかどうかは、2026年7月時点でも論争が続いています。
02AI検索対策の議論で使われる「Google Zero」は、誰が、いつ言い出したんですか？
若葉さんこの言葉、誰が最初に言い始めたんでしょうか。
鈴木さんThe Verge編集長のNilay Patel氏です。2024年5月30日に公開された、自身のDecoderポッドキャスト「Google Zero is here. Now what?」で提唱しました。
若葉さんつまり、比較的新しい言葉なんですね。
鈴木さんそうなんです。ただ、2026年に入っても議論が続いていて、決して過去の話ではありません。
2024年5月のDecoderポッドキャストで、Patel氏は独立系サイトHouseFreshやRetro Dodoの事例を取り上げました。両サイトとも、Googleのアルゴリズム変更で検索露出を大きく失っています。プラットフォームに依存するビジネスが直面するリスクとして、この言葉が生まれています。
この章のまとめ
「Google Zero」は、2024年5月にThe Verge編集長のNilay Patel氏が、自身のDecoderポッドキャストで提唱した言葉です。
03「Google Zero」をめぐる議論は、AIOの分野でその後どう動いてきたんですか？
その後、2025年8月にGoogle Search担当VPのLiz Reid氏が公式ブログで反論しました。2026年4月には、独立した学術研究がSSRNで発表されています(6月に改訂)。そして2026年5月、Condé Nast CEOのRoger Lynch氏がテック系トークショーTBPNに出演し、前年に社内チームへ「検索トラフィックはゼロになると想定して事業を計画するよう指示した」と語ったことをきっかけに、議論が再燃しました。Patel氏は同年のGoogle CEO Sundar Pichai氏へのインタビューでこの発言を引用しています(映像: The Verge公式YouTube)。
この章のまとめ
「Google Zero」は、2024年5月にNilay Patel氏が提唱した言葉です。2025年8月のGoogle公式反論、2026年4月の学術研究、2026年5月の再燃と、議論は現在まで続いています。
04パブリッシャーの送客減を裏付けるAI検索のデータは、何があるんですか？
高梨課長感覚的な話ではなく、実際のデータとしてはどんなものがあるんでしょうか。現場の実感と照らし合わせたいので。
鈴木さん分かりました。Google Zero説を支持する側が挙げている、公開データを見てみましょう。
ニュース分野のゼロクリック率は、2024年5月から2025年5月の約1年で、56%から70%近くまで上昇しています(出典: Digiday報道・SimilarWebデータ)。同じ期間で、Business Insiderでは検索経由のトラフィックが55%減少したという報道もあります(2022年4月〜2025年4月・出典: 同)。
この章のまとめ
Google Zero説を支持するデータとして、ニュース分野のゼロクリック率上昇(56%→70%近く)や、Business Insiderのトラフィック55%減少という報道があります。
05広告予算のシフトや「33%」という数字は、パブリッシャー側のAI対策としてどう読むんですか？
送客減の議論では、広告費の動きに関する予測も持ち出されます。米国の広告主は2029年までに検索予算の約14%(250億ドル超)をAI検索へシフトする見込みだという予測もあります(出典: eMarketer予測・報道ベース ・eMarketer本体レポートは未確認)。
この章のまとめ
広告予算がAI検索へシフトするという予測もありますが、ゼロクリック率の上昇と送客数そのものの減少幅は、性質の異なる指標です。混同しないことが重要です。
06独立した学術研究では、AI検索によるパブリッシャーへの送客減はどう示されているんですか？
若葉さん報道だけでなく、ちゃんとした研究でも確かめられているんでしょうか。
鈴木さんはい。ここはランダム化フィールド実験という、少し性質の異なるデータが出ています。実際の利用者を無作為に2つのグループへ分けて、比較する実験のことです。
Saharsh Agarwal氏(インド商科大学院)・Ananya Sen氏(カーネギーメロン大学)によるランダム化フィールド実験(SSRN、2026年4月初出・6月改訂)では、AI Overviews表示時、外部への遷移クリックが39.8%減少し、ゼロクリック検索が34.5%増加したと報告されています。
この実験は相関ではなく因果関係を検証した点で、他の多くの報道とは性質が異なります。ただし、ユーザーの満足度や情報の見つけやすさについては、AI Overviewsの有無で有意な差が見られなかったとも報告されています。この実験は、米国のデスクトップChromeユーザー1,065人を対象に、約1カ月間行われたものです。
この章のまとめ
独立した学術研究(SSRN)では、AI Overviews表示時に外部遷移クリックが39.8%減少、ゼロクリック検索が34.5%増加したと報告されています。ただし検証範囲は限定的です。
07Google自身は、この説をAI検索の現状としてどう見ているんですか？
大森部長ここまでは、Google Zero説を支持する側の話だな。それで、Google自身は何と言っているんだ。
鈴木さんGoogleは公式に否定しています。 支持派のデータと、Google公式・懐疑派のデータを、並べてご覧に入れますね。
Google Search担当VPのLiz Reid氏は、公式ブログで「Googleからの総オーガニッククリック数は前年比で比較的安定している」と説明しています。懐疑的な立場からは、Similarweb／Graphiteのデータをもとに、Google経由のグローバルWebトラフィック減少は2.5%にとどまり、Googleは依然として全訪問の約20%を占めるという分析も示されています(出典: Barry Adams氏のニュースレター)。
大森部長なるほど。同じ現象を見ても、切り取り方でこれだけ違って見えるということか。
鈴木さんそのとおりです。どちらの立場のデータも、それぞれの前提と限界を踏まえて読む必要があります。
この章のまとめ
Googleは公式に「総オーガニッククリック数は比較的安定している」と説明しています。懐疑派も、Google経由のトラフィック減少は2.5%にとどまるというデータを示しており、支持派とは異なる見方を提示しています。
08結局Google Zeroはどちらが正しくて、LLMOの判断としてどこに限界があるんですか？
大森部長それで、結論としてどっちなんだ。Google Zeroは、実際に起きているのか、いないのか。
鈴木さん正直に申し上げると、2026年7月時点でも、白黒つけられる段階ではありません。 どちらの立場にも、読み解くうえでの限界があります。
Google Zero説側の限界として、大手パブリッシャーの落ち込みが平均値を押し上げている可能性があり、業界全体に一律で当てはまるとは限りません。懐疑派側の限界としては、Googleの「相対的に安定」という説明が自社データにもとづくもので、算出方法の詳細が第三者に公開されていない点が挙げられます。SSRN実験も、米国のデスクトップChromeユーザー1,065人・約1カ月間という限定的な範囲の検証であり、モバイルや他国での再現性は確認されていません。
この章のまとめ
支持派・懐疑派どちらのデータにも限界があり、2026年7月時点で決着はついていません。
09「Google Zero」という言葉が広まること自体が、パブリッシャーのAI対策にどう影響するんですか？
支持派・懐疑派の対立とは別に、両者に共通する懸念もあります。「Google Zero」という言葉が広まること自体が、パブリッシャー側の投資縮小を招き、送客減少を「自己実現」させる可能性がある、という指摘です。
大森部長分かった。断定はできない、ということも含めて理解した。
鈴木さんそこまで押さえていただければ十分です。どちらかの説に賭けるのではなく、自社の数字で確かめるのが、いちばん確実な進め方です。
この章のまとめ
「Google Zero」という言葉の広まり自体が、パブリッシャー側の投資縮小を招き、送客減少を自己実現させる可能性も指摘されています。
10経営として、うちはパブリッシャーとしてAI検索対策で何を変えるべきなんですか？
大森部長鈴木さん、ここまでの話は分かった。それで、うちの会社として、何を変えるべきなんだ。他社はどう対応しているんだ。
鈴木さん本記事で扱ったデータは、いずれも米国市場を対象にした調査です。 日本市場に限定した信頼できる定量データは、2026年7月時点でAIO Journal 編集部が確認できていません。米国の議論をそのまま日本に当てはめるのではなく、自社サイトの実測にもとづいて判断することをおすすめします。
高梨課長実測というと、具体的には何をすればいいんでしょうか。
鈴木さんWEBMARKSは、AI検索可視性を診断する自社ツール「aio-scan」と、月次でAI言及量を計測する「aio-report」を保有しています。これらを使えば、日本語サイトを対象にした簡易的な追試が仮説として設計できます。複数の日本語サイトについて、Search ConsoleとGA4の参照元データを継続比較し、AI経由の流入・送客の変化を定点観測する設計が考えられます。
大森部長分かった。まずはうちのサイトの実測から始めてくれ。
ただしSSRN研究のような統制実験ではないため、あくまで傾向を見る参考検証と位置づけるべきだとWEBMARKSは考えます。この設計は、別記事『AI Overviews CTR「1.3%→2.4%」回復報道を検証』で扱った検証アプローチとも共通しています。
ゼロクリック時代への向き合い方は、別記事『ゼロクリック対策とは？企業がとるべき3つの戦略【2026年データで解説】』で扱っています。経営視点での投資配分は『ゼロクリック時代の3類型戦略【経営視点の投資配分と撤退基準】』が詳しいです。SEO自体の有効性を問い直す視点は、別記事『SEOは終わったのか？公開データで徹底検証【2026年版】』もあわせてご参照ください。
この章のまとめ
本記事のデータは米国市場が中心です。日本市場に限定した信頼できるデータは確認できていません。自社のSearch Console・GA4データを定点観測する検証から始めることを、経営判断の第一歩としておすすめします。
11よくある質問
「Google Zero」という言葉は誰が作ったのですか？
The Verge編集長のNilay Patel氏が、2024年5月のDecoderポッドキャストで提唱した言葉です。独立系サイトが検索露出を失う事例を取り上げる中で生まれました。
Googleは「Google Zero」を認めていますか？
認めていません。Google Search担当VPのLiz Reid氏は公式ブログで、総オーガニッククリック数は前年比で比較的安定していると説明しています。第三者の学術研究では異なる結果も出ており、見解は一致していません。
日本のサイト運営者もGoogle Zeroを心配すべきですか？
本記事で扱ったデータは米国市場が中心で、日本市場に限定した信頼できる定量データは確認できていません。海外の議論を参考にしつつ、自社サイトのSearch Console・GA4データで実際の変化を確認することをおすすめします。
自社サイトで、Google Zeroの影響を確認する方法はありますか？
専用の統制実験を組むのは容易ではありませんが、Search ConsoleとGA4の参照元データを継続的に比較し、AI経由の流入・送客の変化を定点観測する方法は、参考検証として設計できます。WEBMARKSは、この目的で自社ツール「aio-scan」「aio-report」を活用しています。
12まとめ｜今日確認したい3つのこと
「Google Zero」とは、Googleが外部サイトへの送客をやめ、「回答エンジン」に徹する状態を指す言葉です。ゼロクリック検索率の上昇など、この見方を支持するデータは複数ありますが、Googleは公式に否定しており、2026年7月時点でも決着していない論争として扱うのが正確です。
今日確認したい3つのこと
支持派・懐疑派、両方のデータの出典を確認する
片方の主張だけで判断しないためです
自社サイトのSearch Console・GA4データを確認する
米国市場のデータを、そのまま自社に当てはめないためです
ゼロクリック時代のKPI設計を見直す
詳しい進め方は別記事『ゼロクリック対策とは？企業がとるべき3つの戦略』にあります
AI検索では、こう聞かれています
「Google Zero」って何ですか？本当に起きていることなんですか？
「AI検索最適化でよく聞く『Google Zero』は、パブリッシャーにとって何のことですか？」と「結局Google Zeroはどちらが正しくて、LLMOの判断としてどこに限界があるんですか？」の2章で説明しています
Googleは検索経由の送客をやめようとしているんですか？
「Google自身は、この説をAI検索の現状としてどう見ているんですか？」の章で、公式見解を紹介しています
日本のサイト運営者も「Google Zero」を心配すべきですか？
「経営として、うちはパブリッシャーとしてAI検索対策で何を変えるべきなんですか？」の章と、「よくある質問」の3つ目で答えています
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